正職員の可能性
女性の多い看護師は、結婚や、出産、育児等のときでも働きたいと望んでいる人に、そのチャンスや環境を整えることが、不足している看護師の確保に繋げることを考えている医療機関も多くあります。
勤務形態が多様化することで、それぞれの都合に合った働き方ができるものです。
育児が一段落してから働くことを望んでいる人、ブランクが心配なので、短時間でも続けていたいと考える人様々です。
老人か社会が進んでいる今、潜在看護師を活用することで、過酷な労働環境の看護師の仕事を、多少でも解消する方向を目指しています。7対1の配置基準が導入されて、看護師の需要は益々増大しているのですから。
経験が豊富で指導的な役割も担える層の看護師が、子育ての為に医療界から離れることは、後進の育成などにも影響する、患者側にとってももったいないことです。
そこで、今、様々な形態の提案がなされ、討議されています。
例えば、ワークシェアリングや、短時間勤務、週3日勤務、夜勤、休日勤務の短縮や免除、附属や院内保育を充実させるなどの環境整備が考えられて、それらが社会保険の適用された、退職金や有給休暇のある正職員である制度です。
病院はもとより、クリニックや訪問看護ステーションなどでも可能性があります。
日本看護師協会でも、病院看護師実態調査に基づき、看護職確保定着推進事業を考え、働き続けられる職場づくり、を支援し、多様な勤務形態の普及を進めます。